障害者に限らず仕事をしていく上で資格やスキルの有無を問われることはある。実際に仕事には活用していなくても何かしらの資格を持っている人がほとんどだ。実際にSNSでアンケートを取ると障害者の資格ではMOSや簿記といった事務職で出てくる資格だけでなくITパスポートなどIT系の資格を保有している人も一定数いる。
今回はこれから資格やスキルを身に着けようと考えている人向けにおすすめの資格やスキルを解説していく。
障害者が資格／スキルを取るメリット
障害者雇用は一般雇用と違って「配慮事項」や「安定して働けるか」といった観点も重視される。それ以外は健常者と同じ。だからこそ少しでも良い条件で働くためにはライバルと差をつける要素が必要になってくる。客観的な評価を受けやすい資格やスキルが自分の力を証明する手段になってくる。
資格は単なる知識の証明だけでなく継続的に努力できる姿勢や業務理解力、自己管理能力などを評価できる。だからこそ企業側も資格やスキルを持っている人は実力を把握しやすいので評価が高くなる傾向にある。
就職活動で有利になる
障害者雇用の求人の多くは一般事務職や清掃業など「できる業務の範囲」が限定されやすい。ただ資格やスキルがあると会社も「この人は○○の業務を任せられる」という具体的な判断材料になるので採用後のイメージがつきやすい。後ほど具体的な資格、スキルを紹介するが、障害者に多い資格だと例えば、事務職志望であれば簿記やMOSが代表的になる。また資格を持っていると実務経験が少ない場合でも、「最低限の知識がある」「教育コストが低い」と判断されることで、書類選考や面接を突破しやすくなるから取得して損はない。
努力の証になる
資格は結果として「形」に残るため努力の証になる。資格を取る＝継続的な努力ができる、知識など新しいことを会得できるとなり自己PRにおいて大きな説得力を持つ。要するにある程度の教育をすれば最低限の戦力は担保できると判断される。他にも企業側は「この人は困難な状況でも目標を立て、やり切れる人なのか」という観点でも見れるから実際に仕事で新しいことや困難なことに対して自己管理能力や計画性、継続力を発揮してくれると証明できる。病気のことは仕方ないけど、できることは前向きにやると証明できるから資格はおすすめ。
特定の資格やスキルが必須の求人にエントリーできる
障害者雇用求人でも特定の資格やスキルがないとエントリーできない求人もある。自分が働きたいと思っている企業や職種が特定の資格やスキルを取得する必要がある。また特定の資格やスキルを必要な求人がエントリーできる人材も限られるので倍率も少ないだろう。気になる人は就職サイトなどで実際の求人を見て確認してほしい。
障害者におすすめの資格／スキル
ここからは障害者に人気の資格/スキルを紹介する。
簿記
まずは簿記。簿記は事務職・経理補助・バックオフィス業務を目指す方に特におすすめの資格です企業のお金の流れを理解している証明になり、一般事務との差別化が可能になってくる。
特に障害者雇用だと経理補助や請求書処理、データ入力などの業務が多いので簿記を持っていると有利になる。
MOS（Microsoft Office Specialist）
MOSは、WordやExcel、PowerPointといったOfficeソフトの操作スキルを証明する資格。事務系職種では非常に汎用性が高く「パソコンが使える」という曖昧な表現を、具体的なスキルとして示せるから一般事務職を目指す人は持ってて損はない。
特にExcelはデータ入力・集計・管理業務で必須となるケースが多く、MOSを持っていることで業務習得が早いと判断されやすい。Officeソフトを触った事がない人もいるので持ってるだけでリードできる。
ファイナンシャルプランナー（FP）
FPは保険・年金・税金・資産管理など、お金に関する幅広い知識を証明できる資格。金融業界だけでなく、総務・人事・相談業務などでも活かせる。ただFP必須の求人はあまりないので業務単位で知識があることを証明する意味が大きい。お金の知識自体は自分自身の生活設計にも役立つからマネーリテラシーを高めるために取るのもあり。
TOEIC
TOEICは英語力を数値で示せる客観性が高い資格。最近だとTOEIC〇〇点以上が昇進の条件に置いている企業もあるから将来的なステップアップを考えるうえで取っておくのもあり。ただし英語を使う会社や仕事以外だと直接的には役立たたないので他に比べてると優先度は低くなってくる。一部では英語への理解が募集要項になっている求人もあるのでTOEICに限らず英語系のスキルは持っていて損はないだろう。障害者雇用求人で英語力を必須とする求人の年収など詳しい内容については障害者向け就職サイトで実際の求人を見てみよう。
プログラミング
プログラミングは、障害者雇用において近年特に需要が高まっているスキルです。Web制作、システム運用、データ処理など、在宅勤務や個人作業が中心の業務と相性が良いのが特徴です。
必ずしもエンジニアレベルを目指す必要はなく、HTML/CSSや簡単なPython、JavaScriptなど、部分的なスキルでも評価されます。成果物（ポートフォリオ）を用意できれば、資格以上に実力をアピールできる点も大きなメリットです。
実際に求人で必要とされる知識や年収を知りたい人は求人サイトで実際に確認してみよう。
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ITパスポート
ITパスポートは、ITに関する基礎知識を幅広く身につけていることを証明できる国家資格です。プログラミングや専門的な技術を深く学ぶ試験ではなく、「ITを正しく理解して仕事に活かせるか」が重視されます。試験内容は、パソコンやネットワークの基礎、情報セキュリティ、AIやクラウドといった最新技術の考え方に加え、企業活動や会計、法律などのビジネス分野も含まれます。そのため、IT職以外の事務職・営業職・管理職を目指す人にも役立つ資格です。難易度は比較的やさしく、IT未経験者や社会人の学び直し、学生の就職対策としても人気があります。「ITが苦手」「専門用語が多くて不安」という人が、最初の一歩として挑戦しやすい資格と言えるでしょう。
基本情報処理
基本情報処理技術者は、ITエンジニアとしての基礎力を持っていることを証明する国家資格です。ITパスポートよりも専門性が高く、実務に近い内容が問われます。試験では、プログラミングの考え方、アルゴリズム、データベース、ネットワーク、セキュリティなど、システムを作り・動かすための知識を体系的に学びます。単なる暗記ではなく、「なぜそう動くのか」「どう考えて解決するか」といった論理的思考力が必要になります。そのため難易度は中級レベルで、IT未経験者にとっては簡単ではありませんが、エンジニアを目指す人にとっては登竜門的な資格です。取得することで、IT業界への本気度や基礎力を客観的に示すことができます。
動画編集
プログラミングと同じく副業やフリーランスで稼ぐうえでよく出てくるスキル。会社で働くうえで業務に直接的に役立つかは限定的だが個人で生計を立てない、副業で稼ぎたい人には稼ぐ手段の１つになる。
無料で資格／スキルを取得する方法
「資格を取りたいが、費用がネックになる」という声は非常に多く聞かれます。しかし、障害者の方が無料、または実質無料で学べる制度やサービスは数多く存在します。
公的職業訓練を活用する
ハローワークが紹介する「公共職業訓練」や「障害者向け職業訓練」では、簿記・パソコン・プログラミングなどを無料で学べる講座があります。教材費のみ自己負担の場合もありますが、数万円程度に抑えられることがほとんどです。
一定条件を満たせば、訓練期間中に手当が支給されるケースもあり、生活費の不安を軽減しながら学習できます。
無料学習サイト・動画教材を使う
近年は、YouTubeや無料学習サイトでも質の高い教材が多数公開されています。特にプログラミングやOfficeスキルは、独学でも十分に基礎を身につけることが可能です。
まずは無料教材で適性を確認し、「続けられそう」と感じた段階で資格試験に挑戦するのも現実的な方法です。
就労移行支援事業所
働きながらの利用はできないが就労移行支援事業所ではIT系のスキルが学べる事業所もある。プログラミングを代表としたIT系のスキルを学ぶには独学以外だとスクール利用など一定のお金がかかる場合が多い。ただし就労移行支援事業所であれば利用者の大半は無料で変えるので金銭的な負担を最小限にスキルを学べるからお得だ。
例えば「Neuro Dive」はAIやデータサイエンスが学べる就労移行支援事業所だ。
IT職種就職率も76%あり将来的にIT系の職種で働きたい人におすすめの就労移行支援事業所。
気になる人はWEB説明会に参加してチェックしてみよう。
資格/スキルがあって損することはない
一般企業の就職では資格やスキルだけで就職ができると限らない。ただし資格やスキルがあれば他のライバルと差別化できるし、企業からは努力した人材と見てもらえる。資格やスキルをもってて損することはないだろう。
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